新型コロナ対応の在宅勤務に思う

こんにちは。ファザーリング・ジャパン九州の会員、中小企業診断士の中倉です。

新型コロナウイルスの感染拡大で、今年５月に緊急事態宣言が発令されました。

突然、仕事はできるだけテレワーク、在宅勤務をしましょうなどと言われて、困惑した企業も多かったのではないでしょうか。

このときの対応では、企業によって大きな違いが出ました。

「在宅勤務メインなんて無理。何から手をつけたらいいの？」と大混乱した企業が多い中で、ＩＴ業界を中心に「じゃあ明日から全員在宅勤務ね！」とスムーズに事業継続できた企業もありました。

とにかく、あまり乗り気じゃなかった企業も、世の中の流れとして半強制的に在宅勤務を取り入れました。Zoomなどのビデオ会議も一気に普及しましたね。

すると、どうでしょう！
やってみると、「あれ、意外と仕事できるじゃん」「週１日なら何も問題ないな」と多くの人が気づいたのです。

ところが残念なことに、緊急事態宣言が終了するとともに、徐々に勤務形態が元に戻っている企業が見られます。「ピンチはチャンス」という言葉がありますよね。

今回の新型コロナ対応をきっかけに、在宅勤務制度を積極的に検討するか、その場しのぎで終わらせるかは、今後の企業の優劣につながっていきます。

在宅勤務で業務が回るようにしておくことは、何か起こった時のＢＣＰ（事業継続計画）にも有効ですし、何といっても家事・育児と両立して働くパパ・ママがより働きやすくなります。

メリットの多い在宅勤務ですが、部下が目の前にいないと不安な管理職が強く反対するという話をよく聞きます。管理職がいつまでもそんな昭和の発想では、部下のモチベーションが下がり、チームとしてのパフォーマンスも上がりません。

これは意識、考え方の問題です。
まず管理職が時代の変化に合った意識、柔軟な考え方を持つ必要がありますよね。そのために、ファザーリング・ジャパン九州では管理職の意識改革研修「イクボス研修」を行っています。

気になる企業の方は、ぜひ一度ご相談ください！